※随時更新します。
2026年７月から電力基盤整備課長として送配電や発電に関する政策を担当。2004年から経済産業省に勤務し、2012年から4年間、電力システム改革に従事。2020年7月から産業組織課長を務めるなど、企業組織関連の経験が長く、企業買収における行動指針の策定、M＆Ａに関する税制改正、コーポレーションガバナンスに関するガイドラインの改訂などを手がける。直近は2023年から3年間JETROサンフランシスコ事務所に赴任し、スタートアップの海外展開支援やAIなど先端分野の調査などを担当。
安藤 元太
経済産業省 資源エネルギー庁
電力基盤整備課
課長
Day1
11/5
10:10
D7
1999年より京都議定書の下でのGHG排出削減事業ならびに排出権取引の業務に従事し、2015年からは本邦電力先物取引を主たる業務としており、更に足元では東京証券取引所に於ける排出権取引のマーケットメーカーとして日々マーケットへ参加している。
津金 泰正
三井物産株式会社
商品市場部 環境・エネルギー営業室
シニアマーケティングマネージャー
Day1
11/5
10:50
D7
1992年東京証券取引所(当時)入所。債券部、派生商品部、出向(大蔵省、証券保管振替機構)、上場部(排出量取引担当)、経営企画部、サステナビリティ推進本部を歴任。2022年よりカ-ボン・クレジット市場整備室長。
松尾 琢己
株式会社東京証券取引所
カーボン・クレジット市場整備室長
Day1
11/5
10:50
D7
約20年にわたり、脱炭素・低炭素分野の政策支援および企業コンサルティングに従事。特にカーボンクレジットや環境価値について、エネルギー企業や低炭素技術を有する企業に対する海外ビジネス検討支援、ならびにクレジットの創出・調達・利用の支援を長年実施。更に、国内外の気候変動政策、技術、ファイナンスに関する調査・支援も多数実施。著書に『図解 よくわかる排出権取引ビジネス』（共著）等。
永井 祐介
みずほ総合研究所
サステナビリティコンサルティング部
マネジャー
Day1
11/5
10:50
D7
専門は農業経済とコモディティー市場で、特に投機がコモディティー市場へ及ぼす影響や、米国のバイオ燃料政策に関して多数の研究論文や著作を公表している。近著「バック・トゥ・ザ・フューチャーズ」では自身の生い立ちを踏まえ、ゴールドマンサックス商品指数はなぜ失敗したか、「グレート・メイン・ポテト戦争」や「ハント兄弟の銀買占め事件」といった過去のコモディティー市場の歴史的な事件を解説し、好評を得ている。米国農業経済学会フェロー、米パデュー大学で博士号。
スコット・アービン
米国イリノイ大学アーバナシャンペーン校
大学院農業経済研究科
教授、ローレンス・J・ノートン農業マーケティング講座議長
Day1
11/5
11:00
D5
民間・非営利のシンクタンクにおいて、環境・エネルギーおよび森林・林業の分野で20年の調査・研究・コンサルティングを行った経験を持つ。脱炭素社会・経済システム移行のための政策分析、特に再生可能エネルギー政策が専門。森林分野の科学的知見をバックグラウンドに、バイオエネルギー利用については固定価格買取（FIT）制度下における持続可能性基準の策定など、複数の省庁の委員会において横断的に政策形成に関わる。
相川 高信
PwCコンサルティング合同会社
PwC Intelligence
シニアマネージャー
Day1
11/5
11:00
G402
2017年にEnvivaに入社し、日本を中心とするアジア太平洋地域での営業全般を担当。2020年よりAWBA(Advanced Woody Biomass Association、旧USIPA)の在日代表を兼務。それ以前は三井物産にて従来型エネルギー商品の事業開発・企画・営業に従事し、本店及び米国にて勤務。一橋大学法学部卒業。
宮田 滋央
Enviva
アジア太平洋地域 ゼネラルマネージャー
Day1
11/5
11:00
G402
株式会社レノバ バイオマス事業本部 サステナビリティマネージャー。バイオマス分野の政策渉外をはじめ、サステナビリティ推進および新規事業開発を担当。一般社団法人バイオマス発電事業者協会 理事を務める。
奥野 美保
株式会社レノバ
バイオマス事業本部 バイオマス戦略企画部
サステナビリティマネージャー
Day1
11/5
11:00
G402
早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、米国ペンシルバニア大学大学院修士課程およびフランス国立石油研究所付属大学院（ENSPM）修士課程修了、通商産業省（現・経済産業省）資源エネルギー庁長官官房国際資源課（現・国際課）、国際エネルギー機関（IEA）石油産業市場課等に勤務の後、石油公団（JOGMECの前身）企画調査部 調査第一課長およびJOGMEC調査部調査課長等を経て、現職。
野神 隆之
独立行政法人 エネルギー・金属鉱物資源機構 (JOGMEC)
首席エコノミスト
Day1
11/5
13:00
D7
1998年3月 慶応義塾大学総合政策学部卒業
1998年4月 川崎汽船株式会社入社
2013年4月 電力炭・製紙原料グループ 製紙原料チーム長
2017年10月 バルクキャリアグループ チップ林材チーム長
2018年10月 バルクキャリアグループ チップ林材チーム長 兼 運航管理チーム長
2019年4月 バルクキャリアグループ 運航管理チーム長
2021年4月 出向：“K” LINE (INDIA) PRIVATE LIMITED ムンバイ 会長
2026年4月 燃料戦略グループ長
1998年4月 川崎汽船株式会社入社
2013年4月 電力炭・製紙原料グループ 製紙原料チーム長
2017年10月 バルクキャリアグループ チップ林材チーム長
2018年10月 バルクキャリアグループ チップ林材チーム長 兼 運航管理チーム長
2019年4月 バルクキャリアグループ 運航管理チーム長
2021年4月 出向：“K” LINE (INDIA) PRIVATE LIMITED ムンバイ 会長
2026年4月 燃料戦略グループ長
酢谷 健史
川崎汽船株式会社
燃料戦略グループ
グループ長
Day1
11/5
13:10
G402
民間企業にて約35年間にわたり石油を中心とした貿易、海外事業展開や民間団体等を通じた政策提言活動などに携わる。2020年6月より現職。
大森 嘉彦
一般財団法人 日本エネルギー経済研究所
クリーンエネルギーユニット
理事
Day1
11/5
13:10
G402
堤 豪気
株式会社セイコーフレッシュフーズ
物流統括部
取締役 専務執行役員
Day1
11/5
13:10
G402
Education:
– B.B.A., Yonsei University＜延世大学 経営学士（B.B.A.）＞
Career:
– KTB Investment & Securities＜KTB投資証券＞
– Torus Investment Securities＜トーラス投資証券＞
– Daishin Securities＜大信証券＞
– Maeil Business Newspaper & The Korea Economic Daily Best Analyst (2014-2026)
＜『毎日経済新聞』および『韓国経済日報』最優秀アナリスト（2014年～2026年）＞
– B.B.A., Yonsei University＜延世大学 経営学士（B.B.A.）＞
Career:
– KTB Investment & Securities＜KTB投資証券＞
– Torus Investment Securities＜トーラス投資証券＞
– Daishin Securities＜大信証券＞
– Maeil Business Newspaper & The Korea Economic Daily Best Analyst (2014-2026)
＜『毎日経済新聞』および『韓国経済日報』最優秀アナリスト（2014年～2026年）＞
ユン・ジェソン
ハナ証券
企業分析部
シニアアナリスト(エネルギー/精製/石油化学)
Day1
11/5
13:20
D5
2021年3月に東京大学公共政策大学院を修了後、同年4月に株式会社日本総合研究所に入社。調査部にて欧米経済の分析・予測を担当した後、2024年4月に公益社団法人 日本経済研究センターに出向、2025年6月にカリフォルニア大学サンディエゴ校に客員研究員として派遣。2026年1月に帰任、現在は原油市場や内外エネルギー政策に関する調査・分析を担当。
栂野 裕貴
株式会社日本総合研究所
調査部
副主任研究員
Day1
11/5
13:50
D7
サン・ビョンイン博士は、漢陽大学の化学工学教授であり、同大学のクリーンエネルギー研究所所長を務めている。東京工業大学(博士号、2001年)およびノースウェスタン大学(ポスドク、2001年～2003年)で研鑽を積み、2003年から韓国科学技術研究院(KIST)に勤務、2008年に主任研究員に就任した後、2011年に漢陽大学の教員となった。同氏の研究分野は産業バイオテクノロジーと環境バイオテクノロジーの融合領域にあり、生分解技術、バイオ由来材料、バイオエネルギー、カーボンサーキュラー(炭素循環)プロセスなどを中心に取り組んでいる。これまでに査読付き学術論文150本以上を発表し、60件を超える特許を保有。被引用数は8,400件以上に達し、h-indexは47、i10-indexは109を記録している。韓国国内では、2014年から2016年まで韓国産業通商資源部(MOTIE)の「バイオ・廃棄物エネルギーR&Dプログラム」を主導したほか、2017年からは大統領諮問機関である国家科学技術諮問会議の委員を務めている。また、持続可能な航空燃料(SAF)国家研究開発プロジェクトの企画責任者を務めるとともに、韓国研究財団や企画財政部の各種委員会でも活動している。さらに、複数の国際学術誌で副編集長を務めるほか、国際会議における招待講演者やプログラム委員長としても活躍している。
サンビョンイン
漢陽大学
化学工学
教授
Day1
11/5
14:10
D5
1951年生まれ。東京大学経済学部卒業。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。青山学院大学助教授、東京大学教授、一橋大学大学院教授、東京理科大学大学院教授、国際大学大学院教授を経て、2023年より現職。東京大学・一橋大学名誉教授。
橘川 武郎
国際大学
学長
Day1
11/5
14:10
G402
Day2
11/6
13:00
D7
1992年 慶応義塾大学法学部政治学科卒業、同年日本石油株式会社（現ENEOS）入社、2019年 イーレックス株式会社、2025年 独立してConnect Energy合同会社を設立しCEOに就任、現在に至る。
境野 春彦
Connect Energy合同会社
CEO
Day1
11/5
14:10
G402
1979年(昭和54年)3月早稲田大学法学部卒業。1985年(昭和60年)10月 司法試験第二次試験合格。1988年(昭和63年)弁護士登録(第二東京弁護士会)。民事関係を中心に業務を行い、LPガスの取引に関する交渉、訴訟、講演、書籍の刊行も担当。令和7年度のLPガス商慣行是正に関する協議会の委員として提言を発表し、取引適正化についての講演も行う。
松山 正一
松山・野尻法律事務所
代表弁護士
Day1
11/5
14:10
G402
1995年東京大学法学部卒業。同年、株式会社三菱銀行（現株式会社三菱UFJ銀行）入行。2018年金融市場部機関投資家戦略推進室長。2020年財務企画部CFO室長。2021年財務企画部主計室長。2023年よりシニアフェロー金融市場部長（現職）。国内外の金利・為替などのセールス＆トレーディング業務を率いる他、2024年同部にて電力先物取引の取引受託・清算受託業務を開始。金融機関のノウハウを活かして、電力先物市場全体における価格ヘッジ機能の向上に取り組んでいる。
高木 真
株式会社三菱UFJ銀行
シニアフェロー金融市場部長
Day1
11/5
15:30
D7
1990年3月 東京大学法学部卒業。1990年4月 通商産業省(現経済産業省)入省。2000年4月 在ミャンマー日本国大使館一等書記官。2014年7月 資源エネルギー庁 電力ガス事業部電力基盤整備課長。2020年6月(株)日本取引所グループ執行役(現任)。2020年6月(株)東京商品取引所代表取締役社長(現任)。
石崎 隆
株式会社東京商品取引所
代表取締役社長
Day1
11/5
15:30
D7
2000年に日本植物燃料株式会社を設立し、非可食作物ジャトロファの契約栽培を通じた小規模農家の組織化、無電化地域へのエネルギー供給に取り組む。現在はモザンビーク、ガーナ、インドを拠点に、ジャトロファ油を舶用燃料として供給する事業化を推進。搾油残渣はバイオチャーとして農地に還元し、炭素除去によるカーボンクレジット収益を農民組合へ還元する仕組みづくりを進めている。被爆地・長崎で育った原体験から、資源を奪い合うのではなく生み出し分かち合うことで争いの理由を減らす「Peace Engineering」を企業理念に掲げる。
合田 真
日本植物燃料株式会社
代表取締役社長
Day1
11/5
15:40
G402
1997年-理化学研究所研究員、2014年-海上技術安全研究所研究員、2019年-同研究所環境・動力系環境分析グループ長、2022年-環境・動力系長、2025年-国際連携センター長併任、2026年10月より現職。
益田 晶子
国立研究開発法人海上･港湾･航空技術研究所
海上技術安全研究所
特別研究主幹、博士(理学)
Day1
11/5
15:40
G402
2007年海上社員として入社。現在の船上での肩書は機関長。2024年技術分析研究所に着任。
大内 隆彰
株式会社商船三井
船舶技術ユニット 技術分析研究所
所長
Day1
11/5
15:40
G402
1995年、栗林商船㈱入社。当社管理船に12年乗船した後、陸上勤務(工務担当)に転属。
大谷 明豊
栗林商船株式会社
船舶本部 船舶部
部長代理
Day1
11/5
15:40
G402
1993年に日通商事へ入社。東京支店石油部にて船舶用燃料販売業務に従事。2018年、本社石油部次長(船舶・調達)として、グループ全体の燃料調達を担当。2022年、営業本部(エネルギーソリューション)担当部長に就任。既存インフラを活用した水素供給コスト低減や、船舶向けバイオ燃料の供給スキームの構築など、脱炭素化に向けた各種プロジェクトに携わる。近年は、川崎港における船舶等への脱炭素燃料供給実証事業や、脱炭素燃料活用における事業化促進支援事業にも参画している。
栗山 修平
ＮＸ商事株式会社
営業本部(エネルギーソリューション)
担当部長
Day1
11/5
15:40
G402
2002年東京三菱銀行(当時)入行。中小企業・大企業営業の後、2008年から環境・エネルギー関連業務に携わり、再エネプロジェクトの支援をはじめ、環境格付融資などの商品開発、官民連携業務にも従事。
再エネファンド、企業のトランジション支援、水素等新事業支援、GX関連のファンドやスタートアップ支援を担当し、現在はGX投資事業を担当。
再エネファンド、企業のトランジション支援、水素等新事業支援、GX関連のファンドやスタートアップ支援を担当し、現在はGX投資事業を担当。
緒方 雄一
株式会社三菱UFJ銀行
サステナブルビジネス部投資・事業推進室
室長
Day1
11/5
16:00
D7
東京電力にて、原子力発電所工事監理・建築構造分野の研究開発を経て、法人営業部門で省エネ・エネルギーサービスの提案営業に従事。
2017年より大手新聞社でバイオマス発電の事業化検討等を担当。2021年クリーンエナジーコネクト入社後、法人向け再エネ・脱炭素ソリューション事業を推進し、現在は営業・GXソリューション領域を統括。
2017年より大手新聞社でバイオマス発電の事業化検討等を担当。2021年クリーンエナジーコネクト入社後、法人向け再エネ・脱炭素ソリューション事業を推進し、現在は営業・GXソリューション領域を統括。
堀 佐和子
株式会社クリーンエナジーコネクト
副社長 執行役員 チーフ・GXソリューション・オフィサー
Day1
11/5
16:00
D7
総合商社、戦略コンサル、石油化学向けソフトウェア、及び、電力供給サービス会社を経て、2022年2月の日本法人設立時より現職。
電力の自由化、再エネ導入、地政学要因に伴う課題先進国たる欧州でのＶｏｌｕｅの分析・予測・最適化・自動取引ソフトウェア製品群を、順次日本に導入中。目下は、ノルウェー生まれの水力発電価値の最大化や同時市場導入を見越したシステムの高度化・ＡＩ化に注力中。
電力の自由化、再エネ導入、地政学要因に伴う課題先進国たる欧州でのＶｏｌｕｅの分析・予測・最適化・自動取引ソフトウェア製品群を、順次日本に導入中。目下は、ノルウェー生まれの水力発電価値の最大化や同時市場導入を見越したシステムの高度化・ＡＩ化に注力中。
松本 健一
Volue合同会社
会長
Day1
11/5
16:40
D7
株式会社商船三井 サステナビリティ戦略推進部 シニアスペシャリスト。海運業の脱炭素化に関する国際政策・規制対応を担当し、国際海事機関(IMO)における温室効果ガス(GHG)削減制度や代替燃料に関する議論に参画している。海運業の脱炭素化に向けた政策形成と事業開発の両面に携わる。
米原 章浩
株式会社商船三井
サステナビリティ戦略推進部
シニアスペシャリスト
Day1
11/5
16:40
G402
株式会社商船三井 燃料GX事業部において現在代替燃料の事業開発及び調達を担当。過去には、LNGインフラ事業であるFSRU事業やLNG発電船事業に携わった。2024年から現ポジションにて、バイオディーゼル、バイオLNG、クリーンメタノール、クリーンアンモニアの調達・製造案件の事業開発をカバーしている。
中島 梓
株式会社商船三井
燃料GX事業部 燃料トランジション戦略・事業チーム
チームマネージャー
Day1
11/5
16:40
G402
平成21年に国土交通省入省後、海事局安全・環境政策課、総合政策局環境政策課等を経て令和8年9月より現職。
先光 吉宗
国土交通省
航空局 航空戦略室
課長補佐
Day2
11/6
09:30
D5
横浜市立大学商学部卒業、2001年に川崎市役所入庁後、総務局行財政改革室担当係長、総務企画局情報管理部ICT推進課担当係長、港湾局港湾振興部誘致振興課課長補佐等を経て2023年より現職。
江﨑 哲弘
川崎市 臨海部国際戦略本部
成長戦略推進部 カーボンニュートラル推進担当
担当課長
Day2
11/6
10:00
G402
ミスミグループで国内外の事業開発・組織運営に携わり、水×テックのスタートアップを経て、2022年に株式会社ユーグレナ入社。現在、上席執行役員としてエネルギー事業、経営戦略、バングラデシュ事業を担当。
新田 直
株式会社ユーグレナ
エネルギーカンパニー
上席執行役員 エネルギーカンパニー長 兼 経営戦略共同担当
Day2
11/6
10:20
D5
1989年3月 一橋大学法学部卒業、同年4月㈱日本興業銀行（現・みずほ銀行）入行
1999年6月 ハーバード大学経営大学院修士課程修了（MBA with Distinction）
2021年4月 太陽石油株式会社入社 化学品部長、未来事業デザイン室長を経て
2025年4月より現職
1999年6月 ハーバード大学経営大学院修士課程修了（MBA with Distinction）
2021年4月 太陽石油株式会社入社 化学品部長、未来事業デザイン室長を経て
2025年4月より現職
新町 潤
太陽石油株式会社
理事 カーボンニュートラル燃料マーケティング担当
Day2
11/6
10:20
D5
2006年日揮株式会社入社。主に石油精製プラントのプロセス設計に従事。2022年ACT FOR SKYを設立。2023年より合同会社SAFFAIRE SKY ENERGY最高執行責任者COOを務める(出向兼務)。2026年よりエネルギーイノベーションユニット部長代行。
西村 勇毅
日揮ホールディングス株式会社
エネルギーイノベーションユニット
部長代行
Day2
11/6
10:20
D5
製油所のプロセスエンジニアを経て、2020年に全社ESG戦略の企画・立案を担当する部門へ異動。カーボンニュートラルに関する全社目標の策定や各種プロジェクトの検討に携わり、現在はSAF事業部にて、SAFおよびHVOの事業戦略の策定やサプライチェーン構築を担当している。
笠川 美香
ENEOS株式会社
SAF事業部
SAF総括グループマネージャー
Day2
11/6
10:20
D5
1988年早稲田大学大学院修士課程修了、東京ガス入社。1995年米イエール大学経営大学院修士課程修了。LNGの基地オペレーション・調達・研究開発・海外事業などに従事。JOGMEC調査部調査課調査役を経て2024年9月から現職。
白川 裕
国際エネルギー機関
エネルギー市場・安全保障局
ガスアナリスト
Day2
11/6
10:40
D7
現在、大阪ガスにて、LNG調達・販売・トレーディング・輸送・バンカリング事業を分掌。2022～25年にはシェールガス開発、LNG生産・輸出、発電事業を展開する米国にて現地法人社長としてヒューストンに駐在。
岡本 素直
大阪ガス株式会社
資源・海外事業部
執行役員 資源トレーディング部長
Day2
11/6
10:40
D7
三菱商事で30年以上に亘りエネルギー事業を担当した後、2013年にBG Groupに転職して初代日本支社長に就任。2016年よりCheniere Marketingで日本向けマーケティングのサポートを行っている。20年以上に亘りLNGビジネスに従事している。
黒田 克己
シェニエール マーケティング
シニア アドバイザー
Day2
11/6
10:40
D7
2016年 経済産業省 入省
2017年 経済産業省 米州課 課長補佐
2019年 経済産業省 航空宇宙・防衛産業課 課長補佐
2021年 経済産業省 原子力・新エネルギー規制庁 核燃料再処理産業課 課長補佐
2025年 経済産業省 原子力・新エネルギー規制庁 資源開発課 課長補佐
2017年 経済産業省 米州課 課長補佐
2019年 経済産業省 航空宇宙・防衛産業課 課長補佐
2021年 経済産業省 原子力・新エネルギー規制庁 核燃料再処理産業課 課長補佐
2025年 経済産業省 原子力・新エネルギー規制庁 資源開発課 課長補佐
村橋 さくら
経済産業省 資源エネルギー庁
資源・燃料部 資源開発課
課長補佐
Day2
11/6
10:40
D7
千葉大学大学院社会科学研究院教授。1964年、三重県伊賀市生まれ。専門は、環境政策論、持続可能性の経済学、政策・合意形成論。87年、東京大学経済学部経済学科卒業。同年環境庁（現環境省）入庁。環境基本法、環境影響評価法などの立案に関わる。94～95年まで米国メリーランド大学客員研究員。98年千葉大学法経学部助教授、2007年同准教授、08年同教授を経て、17年より現職。
倉阪 秀史
千葉大学大学院
大学院社会科学研究院
教授
Day2
11/6
11:00
G402
2004年4月太陽石油入社、製油所勤務を経て、2009年4月から経営企画部。2021年4月よりサステナビリティ推進グループ長としてCN推進。2023年10月よりＳＡＦ事業推進プロジェクト兼務。2024年4月経営企画部長。2025年4月理事新規事業開発部、山口事業所担当。2026年4月より、物流部、産業エネルギー部担当 SAF事業推進プロジェクト国内原料調達・販売チームリーダー兼山口事業所 事業化推進プロジェクト販売リーダー。
添田 美彦
太陽石油株式会社
執行役員
Day2
11/6
11:20
D5
1987年4月‐2020年10月 トヨタ自動車株式会社
国内外の資源、エネルギー、化学物質、環境管理等を担当。
2020年11月‐現在 愛知工業大学 総合技術研究所 教授
国内外の資源、エネルギー、化学物質、環境管理等を担当。
2020年11月‐現在 愛知工業大学 総合技術研究所 教授
近藤 元博
愛知工業大学
総合技術研究所
教授
Day2
11/6
13:10
D5
Day2
11/6
14:10
D5
1994年 石油元売り会社入社
1996年 中川物産(株)入社
2004年 中川物産(株)業務部長 （現職）
2009年 シーエスマリタイム(株)取締役 （中川物産子会社 兼務）
2010年 丸中興産(株)取締役 （中川物産子会社 兼務）
1996年 中川物産(株)入社
2004年 中川物産(株)業務部長 （現職）
2009年 シーエスマリタイム(株)取締役 （中川物産子会社 兼務）
2010年 丸中興産(株)取締役 （中川物産子会社 兼務）
河村 昌洋
中川物産株式会社
業務部
部長
Day2
11/6
13:10
D5
2007年 早稲田大学大学院理工学研究科修了。2007年 三菱総合研究所入社。2011年 経済産業省資源エネルギー庁総合政策課出向。2014年 三菱総合研究所帰任。2021年 グループリーダー就任。
長谷川 功
三菱総合研究所
電力・エネルギー本部
主席研究員
Day2
11/6
13:10
G402
2009年に大手電力会社へ入社し、中央給電指令所での系統運用や需給シミュレーションを活用した需給最適化まで、電力インフラの中枢で15年以上の実務経験を積む。とりわけ国内黎明期から変電所設置の大規模な系統用蓄電池（BESS）の実証事業に携わり、系統電圧変動対策や需給運用への活用を検討。
その後、系統用蓄電池の開発事業者にて市場・政策担当責任者（Senior Market and Policy Expert）を務め、蓄電池の政策・市場分析や、長期脱炭素電源オークション（LTDA）等の商業化を主導 。
2026年、ReBloom Strategy株式会社を設立 。TSO側の実務経験と事業者側の商業的視点を併せ持つ稀有な経歴を活かし、「電力会社の論理」と「事業者の収益性」の双方を見据えた事業戦略・政策提言を国内外に提供している。
その後、系統用蓄電池の開発事業者にて市場・政策担当責任者（Senior Market and Policy Expert）を務め、蓄電池の政策・市場分析や、長期脱炭素電源オークション（LTDA）等の商業化を主導 。
2026年、ReBloom Strategy株式会社を設立 。TSO側の実務経験と事業者側の商業的視点を併せ持つ稀有な経歴を活かし、「電力会社の論理」と「事業者の収益性」の双方を見据えた事業戦略・政策提言を国内外に提供している。
阿部 祐希
Rebloom Strategy
代表取締役
Day2
11/6
13:10
G402
関西電力で企画部門を中心に電気事業運営や電気事業制度全般に関与。
8年前からエネルギー分野の新領域であるVPPに関する業務を所管。
担当部長として、全国のお客さま設備(DRリソース、蓄電池、再エネ)を活用したアグリゲーション事業を展開。
2023年4月に分散型エネルギーリソース(DER9運用に特化したE-Flow合同会社を設立し、社長に就任。
2023年10月アグリゲータの事業者団体エネルギーリソースアグリゲーション事業協会(ERA)を設立し、代表理事、会長に就任。現在、160社の会員企業にまで拡大。
2026年7月からはE-Flowの社長を退任し、最高政策責任者に就任。
8年前からエネルギー分野の新領域であるVPPに関する業務を所管。
担当部長として、全国のお客さま設備(DRリソース、蓄電池、再エネ)を活用したアグリゲーション事業を展開。
2023年4月に分散型エネルギーリソース(DER9運用に特化したE-Flow合同会社を設立し、社長に就任。
2023年10月アグリゲータの事業者団体エネルギーリソースアグリゲーション事業協会(ERA)を設立し、代表理事、会長に就任。現在、160社の会員企業にまで拡大。
2026年7月からはE-Flowの社長を退任し、最高政策責任者に就任。
川口 公一
エネルギーリソースアグリゲーション事業協会(ERA)
代表理事(E-Flow 合同会社最高政策責任者)
Day2
11/6
13:10
G402
大阪府出身、1974年4月30日生まれ（現在52歳）
会計事務所勤務を経て、システム開発および再生可能エネルギー事業を立ち上げた連続起業家。2016年10月 株式会社afterFIT(現 しろくま電力株式会社)を設立、代表取締役就任。2025年11月一般社団法人蓄電池事業者協議会 代表就任。
会計事務所勤務を経て、システム開発および再生可能エネルギー事業を立ち上げた連続起業家。2016年10月 株式会社afterFIT(現 しろくま電力株式会社)を設立、代表取締役就任。2025年11月一般社団法人蓄電池事業者協議会 代表就任。
谷本 貫造
一般社団法人蓄電池事業者協議会(BBA)
代表(しろくま電力株式会社代表取締役)
Day2
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G402
1972年 東京大学工学部卒業 東京ガス(株)入社
1989年 ニューヨーク事務所長
2004年 執行役員原料部長
2007年 常務執行役員R＆D本部長
2010年 副社長執行役員エネルギーソリューション本部長
2014年 副会長
2015年 顧問
2014年―2019年 内閣府戦略的イノベーションプログラム プログラムディレクター
2019年―2025年 クリーン燃料アンモニア協会代表理事
2016年―2022年 世界エネルギー会議アジア太平洋担当副会長
1989年 ニューヨーク事務所長
2004年 執行役員原料部長
2007年 常務執行役員R＆D本部長
2010年 副社長執行役員エネルギーソリューション本部長
2014年 副会長
2015年 顧問
2014年―2019年 内閣府戦略的イノベーションプログラム プログラムディレクター
2019年―2025年 クリーン燃料アンモニア協会代表理事
2016年―2022年 世界エネルギー会議アジア太平洋担当副会長
村木 茂
クリーン燃料アンモニア協会
名誉会員
Day2
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D7
2007年 日揮株式会社入社 エンジニアリング本部 配管エンジニアリング部、2016年 同社プロジェクトマネジメント本部プロジェクトマネジメント部。2023年 日本郵船株式会社入社 工務グループ グリーン技術チーム、2025年 同技術開発グループ アンモニア技術チーム、アンモニア燃料船タグボート、およびアンモニア燃料アンモニア輸送船の計画、設計、メーカー機関開発、建造にいたるまで一貫して開発リード。
砂田 知範
日本郵船株式会社
技術開発グループ アンモニアチーム
チーム長 (課長)
Day2
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D7
2003年 新潟原動機株式会社（現IHI原動機）入社。
一貫し舶用設計部門にて舶用エンジン及び推進装置（Ｚペラ）のプロジェクトに従事。
2026年 アンモニアプロジェクト部長としてアンモニア燃料関連プロジェクトを担当。
一貫し舶用設計部門にて舶用エンジン及び推進装置（Ｚペラ）のプロジェクトに従事。
2026年 アンモニアプロジェクト部長としてアンモニア燃料関連プロジェクトを担当。
園田 良一
株式会社IHI原動機
技術センター アンモニアプロジェクト部
部長
Day2
11/6
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D7
2006年、ジェトロ入構。ジェトロ北九州、ジェトロ・サンパウロ事務所などを経て、2019年7月から現職。上智大学外国語学部ポルトガル語学科卒業 英国マンチェスター大学大学院 国際通商政策修士。
辻本 希世
独立行政法人 日本貿易振興機構（ジェトロ）
調査部 米州課
課長代理
Day2
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14:10
D5
1976年東京大学農学部卒業、1980年同農学系研究科博士。同年に理化学研究所研究員（微生物生態学研究室）勤務、ミシガン州立大学、カリフォルニア大学客員研究員兼務を経て、1995年在京米国大使館スペシャリスト（米国国務省、米国農務省）として日米間の科学、農業の情報交換に携わり、2006年日本モンサント社にて遺伝子組み換え作物の情報発信を行う。2008年よりアメリカ穀物協会（2025年よりアメリカ穀物バイオプロダクツ協会に改称）日本代表として勤務。米国産飼料穀物、バイオエタノールの日本市場での普及を図っている。
浜本 哲郎
アメリカ穀物バイオプロダクツ協会
日本代表
Day2
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14:10
D5
1997年から大手総合シンクタンクにおいて電力・エネルギーセクターの業務を担当。特に再生可能エネルギーや蓄電池などの分散型電源、電力系統の高度化に関する官民の業務に従事。
2021年5月よりPwCアドバイザリー合同会社において、脱炭素に向けた企業の取り組みの支援、電力・エネルギー市場に関するアドバイザリー業務を手掛ける。
現在PwC Japan グループにおける エネルギー・脱炭素領域の活動をリード。
2021年5月よりPwCアドバイザリー合同会社において、脱炭素に向けた企業の取り組みの支援、電力・エネルギー市場に関するアドバイザリー業務を手掛ける。
現在PwC Japan グループにおける エネルギー・脱炭素領域の活動をリード。
岩崎 裕典
PwCアドバイザリー合同会社
パートナー
Day2
11/6
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G402
1989年3月 早稲田大学理工学部電気工学科 卒業
1991年3月 早稲田大学大学院理工学研究科電気工学専攻 修士
1999年6月 スタンフォード大学 経営工学修士 および 統計学修士
1991年4月 株式会社日本興業銀行入行
2007年4月 みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社 金融工学第一部長
2012年4月 株式会社みずほコーポレート銀行 産業調査部 次長
2015年4月 株式会社みずほ銀行 産業調査部 副部長
2016年4月 株式会社みずほフィナンシャルグループ ポートフォリオマネジメント部長
2018年5月 みずほ情報総研株式会社 事業戦略部長
2020年4月 みずほ情報総研株式会社 常務執行役員
2020年4月 株式会社Blue Lab 代表取締役社長
2023年7月 株式会社ＪＥＲＡ チーフエコノミスト
2025年1月 株式会社ＪＥＲＡ Head of JERA Global Institute
2026年4月 株式会社ＪＥＲＡ 執行役員
1991年3月 早稲田大学大学院理工学研究科電気工学専攻 修士
1999年6月 スタンフォード大学 経営工学修士 および 統計学修士
1991年4月 株式会社日本興業銀行入行
2007年4月 みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社 金融工学第一部長
2012年4月 株式会社みずほコーポレート銀行 産業調査部 次長
2015年4月 株式会社みずほ銀行 産業調査部 副部長
2016年4月 株式会社みずほフィナンシャルグループ ポートフォリオマネジメント部長
2018年5月 みずほ情報総研株式会社 事業戦略部長
2020年4月 みずほ情報総研株式会社 常務執行役員
2020年4月 株式会社Blue Lab 代表取締役社長
2023年7月 株式会社ＪＥＲＡ チーフエコノミスト
2025年1月 株式会社ＪＥＲＡ Head of JERA Global Institute
2026年4月 株式会社ＪＥＲＡ 執行役員
宗國 修治
株式会社JERA
執行役員
Head of JERA Global Institute
Day2
11/6
14:10
G402
2002年入行、日本・米国(シカゴ、NY、ヒューストン)にて、日系企業営業及び、ストラクチャードファイナンスに従事、現在はサステナブルビジネス部エネルギートランジション推進室にて、官民連携・顧客エンゲージメントを通じ電力・エネルギートランジションを支援。
伊藤 洋平
株式会社三菱UFJ銀行
サステナブルビジネス部 エネルギートランジション推進室
室長
Day2
11/6
14:10
G402
1994年通商産業省(現・経済産業省)入省。資源エネルギー庁電力基盤整備課長、経済産業政策局産業組織課長を経て2017年退官。この間、2001年から2016年まで資源エネルギー庁に在籍。退官後、エネルギー政策研究所を設立し、エネルギー分野のコンサルティングに従事。2019年から2025年までイーレックス株式会社常務取締役。
安永 崇伸
株式会社エネルギー政策研究所
代表
Day2
11/6
14:10
G402
2008年に総合化学メーカー入社後、ナフサの調達やポリエチレンの営業に従事。転職後、ナフサの仲介や石油化学マーケットの情報誌の編集に従事し、2026年5月に炭化水素リサーチ株式会社を設立。Naphtha Portalを立ち上げ、新しいナフサと石油化学の情報プラットフォームを創設。
柳本 浩希
炭化水素リサーチ株式会社
代表取締役
Day2
11/6
15:30
D7
1977年生まれ。慶應義塾大学大学院総合デザイン工学専修を修了後、PwCコンサルティング株式会社を経て、株式会社ドリコム入社。ゲーム事業、教育事業を統括を経て取締役就任。2016年11月、株式会社ELEMENTS入社。事業子会社である株式会社Liquid代表取締役に就任（現任）。BEYOND SCEIENCE FICTIONをミッションとする同社にて「まだ社会に存在しない、みんなにとってなくてはならないインフラを生み出したい」との思いで、eKYC事業の拡大とAI給油許可監視システムの開発を牽引。
長谷川 敬起
株式会社ELEMENTS
代表取締役社長
Day2
11/6
15:40
G402
2010年理事、2014年常務理事、2026年より顧問に就任、現在に至る。石油流通が専門分野。
坂井 信
全国石油商業組合連合会
顧問
Day2
11/6
15:40
G402
海上自衛隊幹部学校 主任研究開発官／１等海佐。 練習艦隊司令部、護衛艦みねゆき航海長、護衛艦あたご航海長、海上自衛隊幹部学校研究部員、防衛省海上幕僚監部防衛課勤務（内閣府 総合海洋政策推進事務局出向）、統合幕僚学校主任研究官などを経て2023年3月より現職。 1997年防衛大学校国際関係学科卒業、2017年政策研究大学院大学 安全保障・国際問題プログラム博士課程修了、博士（国際関係論）。2018年オーストラリア海軍シーパワーセンター／ニューサウスウェールズ大学キャンベラ校客員研究員。著書に『海洋戦略論 大国は海でどのように戦うのか』第２版（勁草書房、2026年）、Global Maritime Military Strategy, 1980-2023, Springer, March 2025、共著に「欧州とアジアにおける「核の閾値」―非戦略核をめぐる思考実験」（岩間陽子編著『核共有の現実―NATOの経験と日本』第8章、信山社、2023年）がある。
後瀉 桂太郎
海上自衛隊幹部学校
防衛戦略教育研究部
１等海佐／主任研究開発官
Day2
11/6
15:50
D5
1986年5月4日鹿児島県薩摩川内市生まれ、千葉県千葉市出身。大学在学中に学生起業(現・株式会社リーディングマーク)に参画し、卒業後も経営に携わる。2012年イーレックス株式会社入社。アビームコンサルティング株式会社、株式会社ディー・エヌ・エーを経て、2021年3月より現職。イーレックス入社後は一貫してエネルギー事業制度・市場・小売電気事業者の経営再建に携わっており、現在は発電・送配電・燃料(石油・石炭・LNG・原子燃料)分野のコンサルティング・リサーチを手掛ける。専門はエネルギー産業論、エネルギー産業史。CIGRE(国際大電力システム会議)会員、電気学会正会員、公益事業学会会員、エネルギー・資源学会会員。
松尾 豪
合同会社エネルギー経済社会研究所
代表取締役
Day2
11/6
15:50
D5
1996年同志社大学商学部卒
約30年にわたり石油製品の法人営業や国内トレーディングに従事。強固な顧客基盤を築き上げ、国内業者間売買で10%、石油製品先物市場の受渡においては常時50%～70%という市場シェアを達成。2023年からはトレーディングで培った実践的な知見を活かし、多くの企業にトレーディング手法を伝授するとともに、世界から遅れてしまった日本の先物市場の振興にも尽力。
約30年にわたり石油製品の法人営業や国内トレーディングに従事。強固な顧客基盤を築き上げ、国内業者間売買で10%、石油製品先物市場の受渡においては常時50%～70%という市場シェアを達成。2023年からはトレーディングで培った実践的な知見を活かし、多くの企業にトレーディング手法を伝授するとともに、世界から遅れてしまった日本の先物市場の振興にも尽力。
宍戸 洋一
岡地株式会社
国際法人部
部長
Day2
11/6
16:20
D7
金融商品先物およびエネルギー先物分野において約36年の業界経験を有する。外資系証券会社で金融商品先物関連業務に従事した後、2011年よりインターコンチネンタル取引所(ICE)にて勤務。現在はエネルギー先物市場を中心に、事業開発および市場の発展に向けた活動を推進している。
蟹江 薫
インターコンチネンタル取引所
石油・石油製品営業部
シニアビジネスディベロップメントマネージャー
Day2
11/6
16:20
D7
Speaking Schedule
Profile
司会
ジャーナリスト。元NHK記者(1995-2026)。報道局社会部を経て国際部でヨーロッパを軸に中東・アフリカなど国際情勢を担当。パリ・ブリュッセルに特派員としてEU、NATO、外交・安全保障、移民問題など政治・社会問題を取材。ニュース番組キャスターや「ニュースウオッチ９」の編集責任者を務めた。
長尾 香里
司会
ジャーナリスト
Day1
11/5
10:50
D7
NHK、日経CNBCなどでニュースキャスターを務め、経済・金融、国際情勢を中心に幅広い分野を取材。日経CNBCでは企業経営者へのインタビューを数多く担当し、NHKでは国際ニュース番組のキャスターとして世界各地の動向を伝えてきた。現在は、国内外の国際会議やビジネスフォーラムで、日英バイリンガルの司会・モデレーターとして活動。米コロンビア大学大学院国際公共政策大学院(SIPA)修了。
桑原 りさ
司会
フリーキャスター
Day1
11/5
10:50
D7
Profile